この本を読むと５０年先の世界が見えます。

あれは日経平均がちょうど３万円を越えたバブル絶頂期だった。
とあるTV番組に、
早々たる経済評論家が５人集まり、
９０年代の日米経済を論じていた。

会場の空気は皆、
９０年代は日本の時代。
アメリカは終わったと・・・。
そんな中、
大前氏一人のみが、
アメリカは規制緩和で生き残った企業が成長する。
日本の企業で国際的に生き残れるのは十数％しかない。
90年代はアメリカが繁栄の時代になると一人孤独に論述した。

私は・・・信じなかった。

バブルがはじけ、
日経平均が３万円を割る変わらない90年代初頭、
大前氏は東京の土地は1/5に、
日経平均は9000円へ・・と10年後の日本経済をあたかも予知するような記述を紙面で発表した。

私は・・・そんな馬鹿なと思った。

日経平均が1万円を割った2001年、
大前氏は国内で『新・資本論』を発表した。
これは大前氏の書いた過去十数年の本の集大成であろう。

主点は21世紀の時代は４つの経済が絡み合うことを理解すべきということだ。
いわゆる１９世紀から続く『実体経済』。
この基準で貿易摩擦を論じると答えが出せなかった８０年代。
原因は『ボーダレス経済』だ。
そして『サイバー経済』が起こった。
また、
難解な『アービトラージ』。
＄1が＄100に化けて市場を動かせるまでになった。

現在の日本の不況を『実体経済』だけで見ていると、
有効需要の創出のため、
公共事業が一番の対策である。
しかし、
そこには『ボーダレス経済』や『アービトラージ』の考えは入っていない。
それが、
不況から脱出できない原因でもある。

また、
繁栄する単位は国が単位ではなく、
人口500~2000万人単位の地域であり、
日本だけでなく、
中国、
ロシアまでも必然的に連邦制度を施けなければ発展しない。
これらの様々な提案は、
10数年前の著書「新・国富論」から様々な著書で大前氏が一貫して論じてきた理論であり、
本著は最近の集大成最新バージョンである。

私は・・・今回は素直に信じることにした。