タイトルに惹かれて買ってしまいましたが、その中身はいたって真面目でした。

タイトルに惹かれて思わず購入してしまいました。

「住むところで年収が変わるのであればいくらでも引越してやる！」と。


さまざまなリサーチやデータを元に、
年収が住所によって決まることを明らかにした、
一冊です。


「世界の電話通話、
ウェブサイトへのアクセス、
投資資金の流れの九五％は、

比較的近接した地域内で起きている。

むしろ、
今日のハイテク産業は、
二〇年前に比べて一部の土地への集積がさらに加速している」
といったデータなど、
普段気にしなかった年収と住所の関係が詳しく書かれています。


現在地方都市に住んでいますが、
引っ越ししてもいいかな、
と考えさせられました。


数字が多く出てきますので、
数字が苦手な人にはあまりお勧めしませんが、

データとお金が好きの方はぜひお読みください。


以下に、
私がこの本を読んで参考になった部分を引用して紹介します。


研究によると、
ある都市に科学者が一人やって来ると、

経済学で言うところの「乗数効果」の引き金が引かれて、

その都市のサービス業の雇用が増え、
賃金の水準も高まることがわかっている。


ドットコム・バブルの最盛期だった二〇〇〇年、
識者は口をそろえて
「ニューエコノミーの登場により、
企業も個人も地理的制約から解き放たれる」と主張した。

しかしすでに述べたように、
実際には、
それとは逆のことが起きている。


フランスのインターネット関連産業についての研究によれば、

ワールドワイド・ウェブが登場して以来、
インターネットが生み出した雇用は一二〇万に達している
（ソフトウェアエンジニアなど、
インターネットに直接関係する仕事と、

オンラインショッピングの配送など、
インターネット産業以外の仕事の両方を含む）。

一方、
消滅させた雇用は五〇万。

つまり、
インターネットのおかげでざっと七〇万の雇用が増えたことになる。

問題は、
雇用の消滅が幅広い地域で起きるのに対し、
雇用の創出がいくつかの地域に集中することだ。