マクロ経済学を学ぶ

　内容忘却のため再読。
以下、
要約。


第１章は基礎。

　国民の物質的豊かさの向上の程度を測る上では実質ＧＤＰの倍率の方が、
価格の変化の影響を取り除いているので、
名目ＧＤＰの倍率より合理的。
故、
本書で物価という場合には、
ある年の物価を基準にとったときの、
当該年のＧＤＰデフレーターのことを指す。

　マクロ経済変数上の「国民」とは、
一国の居住者を指し「国籍」とは関係ない。
ＧＤＰに外国からの純要素所得（日本の居住者が外国から受け取った所得から外国の居住者が日本から取得した所得を引く）を加えたのがＧＮＩ（昔、
学校で習ったＧＮＰと一緒）。

　物価は長期的には総需要と総供給を等しくするよう変化する（新古典派モデル）。
総需要が減少（増加）すると物価が下落（上昇）しＧＤＰは減少（増大）する。
インフレはＧＤＰの増大を（デフレはＧＤＰの減少を）伴い、
インフレは好景気と（デフレは不景気と）結びつきやすい。
が、
そうでない場合もあり、
総需要が持続的に増加しても（実質）ＧＤＰ増加を伴わず、
物価が持続的に上昇していく状況を真正インフレと呼ぶ。

　生産者が需要量に応じ価格を変えず供給量を調整するマクロ経済モデルをケインズ・モデル（固定価格モデル）といい、
ＧＤＰの変動と同じ方向に社会全体の雇用量が変動する傾向がある。
ケインズは社会全体の雇用量は財政・金融政策によって変えられることを示した。


第２章も基礎。

　ＧＤＰの変動をもたらす総需要は民間消費と民間総投資と政府支出と輸出の合計から輸入を差し引いたもの。
民間消費には耐久消費財支出も含まれるが、
企業にとって同様の支出は民間総投資へ含まれることに留意。
また、
民間総投資には個人の住宅投資も含まれる（なお、
民間総投資の「総」とは減価償却費を含んだ投資という意味で、
それを差し引いたときは純投資という）。
政府支出は財政支出ともいい、
政府消費支出（公務員人件費）と公共投資が含まれる。
輸出は外国の居住者の日本に対する需要なので外需という。
内需には輸入が含まれるが、
これは日本の居住者の外国に対する需要なので総需要を計算する際は差し引く（総需要は国内で生産されたものに対する需要を意味する）。