表題の根拠を求めて購入すると、がっかりするかも。

　「日本の地価が３分の１になる！」と数値を入れたタイトルは衝撃的である。
副題は「2020年東京オリンピック後の危機」で、
帯に「仙台市68％減、
福岡市67％減‥…あなたの家は大丈夫？」と不安を煽る。
超高齢社会の日本での将来の家余り、
地価の下落は、
誰もが予想するところであろうが、
３分の１とまで考える人は多くないだろう。
オリンピック後には、
地価がそのような割合まで下落すると言うのか、
と思わず書店で手に取った。
中を繰ると、
様々な表やグラフが多数あり、
日本の地価が３分の１になることを、
それら図表で導き出した書かと考え、
どのようにして３分の１という数値が論出されたか興味が湧き、
購入した。
が、
一読後の感想として、
どうもそのような本ではなく、
数々の図表も傍証でしかないのではと感じている。
このタイトル等はややあざといのではないかというのが率直なところである。


　第1章では、
全国の住宅地の公示地価基準地点の地価と現役世代負担率の相関関係を試算したところ、
このまま現役世代負担率が上がり続けた場合、
日本全体の地価を2010年から2040年にかけて毎年平均3.18％、
30年で62％押し下げる（３分の１になる）効果を持つことが語られる。
「2020年オリンピック後」というのは、
2040年のことだとわかる。
この試算の詳細は第2章で明らかにするというので、
我慢して読み進めると、
第2章で確かに、
総人口、
現役世代負担率、
１人当たりＧＤＰに基づく数式が明らかにされる。
だが、
そこで登場するa,b1,b2,b3といった変数については、
「過去のデータ（1975~2010年）から求めた」と、
脚注に他論文タイトルが掲載されたのみで、
唖然としてしまった。
これでは、
どのようにして３分の１や、
68％という数値が算出されたか、
読者にはまるで分からない。
かなりがっかりさせられた。

　第3章では、
「74歳まで働けば、
地価は上がる」と説くが、
そんな数合わせのような主張はいかがなものだろうか。
実際、
かつては相当優秀だった方も、
70歳ともなると、
おや？と思わされることが幾度となくあると感じている。
本人は気付かなくとも、
周囲がさりげなく支えていることが多い。
個人差はあるものの、
とても一般論としては受け入れがたいところではないか。