日本人の食べ物と日本農業の危機に警鐘を鳴らす本

　この本は、
食をめぐり、
主にアメリカの戦略によって、
日本は「食料を食べる生活者」と「日本農業」の両面で、
いま大変な危機にあることを記述しています。
そして、
「ＴＰＰなどで、
アメリカの言いなりになってはならない」ことを主張しています。

　この本を読むと、
現状は「食の戦争」というようなお互いにやりあっている状況ではなく、
「アメリカによる食の侵略」と言えるほど、
アメリカの一方的な攻撃にさらされている、
日本の姿が理解できます。


　主に主張されていることは、

(a) アメリカの求める規制緩和（牛肉のＢＳＥ問題、
遺伝子組み換え食品、
農薬など）の圧力に負けると、
食の安全が確保できなくなり、
日本人の健康に重大な影響が生じる可能性がある。

(b) 欧米諸国は食料自給率維持を国家戦略に位置付けており、
自国農業を保護している。
「自由貿易化で食料の安定確保ができない」ということは、
近年、
世界で生じた食料不足・争奪の状況をみても明らかである。
日本も、
国家戦略として食料自給率向上が必要。

(c) ＴＰＰでこれ以上の関税撤廃が進むと、
日本農業は壊滅的な影響を受ける。
北海道をはじめ、
日本の地域は農業という産業がなくなることで、
地域社会が崩壊し、
国土が荒れ、
大変な状況に陥る。

(d) 「日本の農業は過保護」という主張はウソであり、
アメリカやヨーロッパはもっと保護が手厚い。
日本が国際ルールにのっとりバカ正直に農業保護を削減してきた一方で、
欧米諸国は巧妙な制度設計で保護を維持している。


　本書を読むと、
アメリカ等の国家戦略の前に、
日本は無防備でどんどん国民が危険な状況に陥っていることがわかります。

　もちろんこの本に書かれていることの全てが正しいかどうかは議論のあるころであり、
ＴＰＰにも大きなメリットがあるのかもしれません。
しかし、
私のようなもともと自由貿易肯定派であっても、
本書の主張には深く考えさせられる面があります。

　いまＴＰＰへの対応で日本は非常に重大な岐路にあり、
ＴＰＰに賛成する人であっても、
ぜひ読んで、
考えを深める必要があると思います。

　その意味で必読の本と言えると思います。