電子産業以外の産業の盛衰に関する分析も参考にすべきではないか

半導体デバイスに関する研究や業界雑誌編集の経験があり、
電子産業界を熟知している著者による、
業界凋落の要因分析である。
NHKテレビが「NHKスペシャル 電子立国 日本の自叙伝」と題して6回シリーズを放映したのが1991年である。
本書によれば、
電子産業の国内生産は2000年頃がピークで、
その後は総崩れとなった。
ソニーやシャープの苦境が新聞を賑わしている。
世界を席巻した日本の電子産業界が衰退したことは、
日本全体にも大きな影響を与え、
その要因の分析を行い、
教訓を引き出すことは価値あることである。


一国の産業の盛衰には、
グローバル経済の進展状況による日本の国としての競争力、
国の産業政策の有効性、
電子産業の各企業の経営戦略、
日本の他の産業との経営資源（資金や人材）競合、
など様々なレベルが考えられる。
本書が主に注目したのは、
このうち、
電子産業の各企業の経営戦略が果たして適切だったか、
という視点である。
著者の主張は、
日本の電子産業の各企業は、
特に半導体に関して、
設計と製造を分業で行うという世界の大勢に乗り遅れたことが衰退の最大の要因である、
とするものである。
いつまでも分業を嫌い続けることで採算の悪い半導体事業を抱え続け、
経営上の体力を失うことで産業全体の衰退につながった、
という考え方である。
著者は、
早くから（1983年）半導体事業における設計と製造の分業の必要性を雑誌などで主張してきた、
とのことである。
著者の主張のように、
分業を嫌ったことが衰退の一因であることは確かであろうが、
ややこの点にこだわり過ぎのきらいがあり、
もう少し分析の視点を広げることも必要ではないだろうか。