タワーマンションを買ってはいけない

日本では長らく「日本の土地は絶対に下がらない」という土地神話をベースに、
不動産すごろくというゲームが成り立っていた。
最初社宅などの借家に入り、
次にマンションを購入し、
最後は郊外の庭付き一戸建てというアレだ。
しかし、
こうした不動産すごろくを可能にしていたのは、
首都圏を中心とする大都市圏にとめどなく人口流入が続き、
大都市圏での住宅に対する需給が圧倒的に売り手市場になっていたからこその話で、
要するに需給が圧倒的に需要に対し供給不足だったからこそ、
大都市圏の不動産の値段が吊り上っていた。
それだけの話だったのである。
この需給バランスが近々不可逆的に逆転する。
日本は急速な少子高齢化時代に突入し、
人口減少時代に突入する。
2022年には団塊の世代が全員後期高齢者となり、
あれだけ旺盛だった住宅需要は逆転し、
住宅過剰時代に突入する。
この時期を見透かしたように、
大都市圏での生産緑地の税免除が解除され、
営農放棄した生産緑地に宅地並み課税が実施される。
そうなってはたまらないから、
莫大な量の土地が更に売却され、
土地価格は暴落するのではないか。
そういう話なのである。