前作の続編は安定、かつ充実した内容で「恵比寿のＩ」の面目躍如か。

地方アパート投資を勧める著者の通算3冊目の不動産投資指南書になります。

前作の「まずはアパート一棟買いなさい！」の続編になります。


今回は今年3月11日に起きた「東日本大震災」を反映した地震に対するリスクヘッジについても大きく紙面を割いて言及しております。

不動産投資本の中では今後の市況を予想して
・人口の減少
・物件の供給過剰
の2点から、
今後は首都圏で物件を持たないと苦しいというような論調で書いている方がほとんどです。

だから著者のように
・やるなら最初から一棟アパート
・少なくとも利回り15％以上、
できれば20％前後の高利回り物件を狙って高稼働させる
・それには地方や都市部の築古物件など、
ニッチで勝負すること

と「利回り重視の地方投資」を勧めている方は少ない。


で、
前述の「人口の減少」と「物件の供給過剰」についても
・人口の減少が即空室増には繋がらない。
特に今回の大震災の復興で資材は高騰し、
現地以外では新規物件の開発は軟調になる。
さらにタワーマンションがもてはやされてきたが、
震災時には電気が止まればエレベーターが動かなくなる等の問題が出ることが判明。
人気も下落すると予想。

・賃貸経営者の中でも本気で勉強していない「地主系大家」は多く、
特に首都圏よりも地方はそういう傾向は強い。
よって真剣に勉強し努力すれば新規参入組にも勝ち目は十二分にある。

として特に問題とは捉えてはいません。


実は著者が北関東に所有している物件も今回の大震災で被害を受けたものの地震保険に加入していたため、
保険で修繕ができたそうです。

それ故に「地震保険に必ず加入しましょう」と著者が教えるのも至極当然でありましょう。

只、
保険会社は東北地方を「地震の危険の少ないエリア」と色分けして、
保険料を少なくしていたそうですよ。

私が調べたところでは、
日本の地盤の強固なエリアというのは「東日本よりも西日本に偏っている」んです。

だから、
それを保険会社が考慮していないことに驚きました。
過去の大地震の発生の確率からしか判断していなかったんでしょうか？