戦前の米国での親中反日の宣伝活動と、戦争に対する親日国際評価が分かる

戦前、
アメリカにおいて反日宣伝を繰り広げたのは、
蒋介石率いる中国国民党だったが、
その背後でアメリカの世論を反日へと誘導したのは、
アメリカ共産党などコミンテルンのスパイたちであった。
著者は、
日本は大東亜戦争においてアメリカと戦ったのだが、
正確に言えば、
「コミンテルンのスパイたちに操られたルーズヴェルト民主党政権と戦った」と言い直すべきだし、
その観点から昭和史を見直していくべきであるとしている。
そして、
戦前のコミンテルンとルーズヴェルト民主党政権による日本敵視政策は、
決して過去の問題ではない。
この日本敵視政策によって生み出された理論と人脈が戦後も欧米や中国・韓国を含むアジア諸国の対日政策に影響を与え、
現在の反日国際ネットワークを生み出したのであるとする。


1931年当時、
米国において、
「反日親中」政策を誘導したシンクタンクの一つが太平洋問題調査会であり、
その論調を主導したのが、
中国大陸での戦争は、
日本自体が明治維新後一貫して専制的な軍国主義であったためと主張する、
共産党秘密党員であったノーマンであった。
終戦後、
ノーマンの理論は、
GHQにより日本弱体化占領政策に反映されて行く。
また、
1937年当時の国民党や宣教師による反日宣伝、
中国及び米国での反日宣伝の連携組織があったことを明確にしている。


一方、
世界には、
東京裁判史観を批判する親日国際ネットワークが存在する。
米国においても、
ルーズヴェルトの親中反日政策に反対する勢力があった。
日本は、
戦争において、
アジアを支配していた欧米の支配を排除し、
アジアの指導者は次々と独立宣言をした。
しかし、
日本が敗戦すると、
アジア諸国は、
連合国によって、
再度、
侵略された。


これは、
ソ連共産主義勢力や欧米植民地政策の侵略に対する「楯」となっていた日本軍がいなくなったためである。
オランダは、
インドネシアからの撤退に際して、
300年の侵略植民政策に対して謝罪するどころか、
逆に、
補償金を要求し、
インドネシアはこれを支払ったのである。


戦前の真実を深く理解するには、
当時、
書かれた書籍を読む必要があるが、
この本により、
戦前から戦後に至る日本を取り巻く反日と親日の外観構造が良く分かる。
戦争原因を知るには、
良い本である。