本書の問題提起が、多くの企業や国の政策にも反映されることを切に願うのみである。

本書は、
公的な統計データの分析を通じて日本人の労働時間に関する詳細な分析を行ったものである。

どちらかといえば学術書に近く専門的な統計分析と数式があって通読にやや難があるものの、
その主張は非常に明確である。


すなわち、
OECDのデータによればわが国の労働者一人当たりの労働時間は減少傾向にあり、
国際的に見てもアメリカやイギリスとほぼ同レベルまで下がってきているように見える。

ところが、
その中身を見ると、
その現象の要因は主にパートタイム労働者の増加によるものであって、
フルタイム労働者の平均労働時間は25年前とほぼ変わっていないという。


そこで、
なぜ日本人のフルタイム労働者の労働時間が減少していないのかを分析し、
「余暇を楽しむよりも多くの所得を稼ぎたい」というよりは、
長時間労働が評価されるような職場環境が影響しているという。
これは、
外国に転勤した日本人の労働時間が短くなっていることからも言えるとしている。

加えて、
企業側から見ても、
採用、
解雇や教育訓練にかかる労働の固定費が大きいために、
雇用者数を増やすよりも労働時間を多く需要する傾向がある。
不況期にも解雇のハードルが高いため、
少ない労働者で長時間労働させるというインセンティブが働くという。

また、
長時間労働とメンタルヘルスの問題にもメスを入れ、
特にサービス残業という側面が強くなると労働者のメンタルヘルスが悪化する危険性が高くなるという。


一方で、
企業によるワークライフバランス施策が企業の全要素生産性（TFP）に与える影響を検討し、
一定の条件のもとであれば中長期的にTFPの上昇の可能性があると指摘している。


以上の分析を通じて著者は、
わが国では望ましい姿に働き方が移行するためには相当な時間を要するという懸念を表明している。


本書の問題提起が、
多くの企業や国の政策にも反映されることを切に願うのみである。