深い考察により独自の理論を提示する著書

　1章、
2章では1993〜2011年において、
経済環境と供に物価指数の変化と、
政府・日銀のデフレに対する認識や対応を詳しく振り返ります。
3章、
4章ではイギリスで19世紀に起きたデフレを分析し、
また、
1990年代中頃からの日本のマネーサプライ増加率と物価上昇率に相関が無いことから、
貨幣数量説に基づく対策ではデフレは解消しないと主張します。
更に、
アメリカの経済学者クルーグマンによって提示された「貨幣数量説に基づく量的緩和による景気回復論」の問題点を指摘し、
この理論を退けます。
5章〜7章では、
任意の製品に関して価格形成の理論式を様々な要素(原料価格、
賃金等)を用いて作り、
そこから価格変動率の式を導きます。
そしてこの理論式と1998年以降に名目賃金が減少傾向を示しているデータ等を根拠に、
賃金の下落こそがデフレの原因であると結論付けます。
よって、
デフレの原因に対してマネーサプライ不十分論を否定します。


　もし本書の主張が正しい場合、
問題の焦点を複雑な賃金決定機構に当てなければならず、
それは想像を絶する難しさであると推測します。
貨幣数量説の正しさを裏付ける統計データは多くあり支持されているので、
本書は異端派に属すると思います。
しかし本書で示されている考察は深く、
理論とそれを支える根拠を示しており一読の価値があると思います。