アベノミクスを殺す消費増税 の感想

この本は、題名通り、「消費税増税をしたら、アベノミクスの効果はなくなり、日本経済は再び、デフレ不況になる！」と書いてある本です。

以下、各章のまとめです。

第１章「日本経済は非常時である」と題して、1998年の橋本政権の消費税増税以来、15年間のデフレ不況に陥り、安倍政権まで、日本経済は、重篤な病気であったとしている。

また、「物価の下落」よりも「所得の下落」が早いことが問題であるとしている。

第２章「財務省、日銀にするよる学者、エコノミストたち」と題して、日銀・白川前総裁だけでなく、「榊原英資、水野和夫」などのデフレを容認する学者や「小幡積、野口悠紀夫」などの反アベノミクスなどの学者は、一般国民をミスリードしているとしています。

第３章「大新聞・経済報道の大罪」と題して、新聞などのジャーナリズムの経済記者は、マクロ経済の常識として間違っていても、財務省や日銀の発表のままの記事を書くので、問題であるとしています。

また、日経新聞の経済教室で、東大の「伊藤隆敏、伊藤元重」によって、「デフレ下の日本で、消費税を増税せよ」と書いているので、問題であるとしています。

第４章「消費税増税は最低2年間凍結せよ」と題して、デフレ下で、消費税増税をする事は、日本国と日本国民にとって、自殺行為で、絶対にやめるべきだとしています。

消費税増税をすれば、デフレ圧力が加わり、再び、日本経済は悪化するとしています。

また、デフレ下で、消費税増税をしようとしている財務省は巨悪だとして、増税をしたら、財務省の中での地位が高くなる評価システムが問題だとしています。

そして、イギリスが付加価値税を17.5％から20％にあげて、マイナス成長になった例をあげて、日本も同じ事をするべきではないとしています。

第５章「中国・韓国を直撃するアベノミクス」と題して、アベノミクスによって、円安になり、中国も韓国も相対的に、通貨が切りあがって、企業の競争力がなくなり、困っているとしています。