週刊東洋経済 2017年7/29号 [雑誌](大学入試改革で激変 これから伸びる中学・高校) の感想

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私立を中心とする中高一貫校などが、最近アクティブラーニングや考える指導、英語学習に力を入れているかわかる。実際、東大合格者が年に1-2人程度の東京の某準難関一貫校で、東大推薦入試で2人も合格し一般入試合格とあわせて合計4人の合格者が出て、話題になっているようである。この学校は国際化教育とアクティブラーニングに力をいれているそうで、その効果が出たという評判である。これからも毎年、コンスタントに推薦合格者を出せるかは不明だが、こういうスタンスの学校がいわゆる御三家を入学難易度や進路実績でおびやかしていく時代が来るかもしれない。さてこの雑誌だが、首都圏を中心にいろんな学校が紹介されているが、まるで広告パンフレットで、学校の言い分をそのままのせた宣伝色が否めないようなものもある。また、情報が都市部にかたよりがちなので載せたと思われる全国のSSH, SGH 指定状況の図などは無意味だ。文部科学省から指定を受けている全国の高校のリストだけを紹介しているだけで、各校の教育内容や特色の情報が全く少ない。実際、地方では人材難で評判を聞くと指定の内実を伴わないような学校も少なくないようだし、都市部よりお役所の対応は遅れがち。都市部と地方など、地域の学力差や指導する人材の質や量、地域の教育方針の影響は避けられず、これに載っているから自由に生徒が伸ばしてもらえる学校と考えるのは早計だ。文部科学省や財界が提唱する教育改革像が今のところ鵺のような漠然としたものだからしかたないが、雑誌ゆえに取材時間が限られるためか、それとも出版不況で広告費がほしいせいか、記事がカタログみたいで本音のデータ不足で物足りない。目の付け所はよいのでもっと取材してムック本にでもすべきではないか。